会社を辞めたい！その理由・対処方法から辞め方まで丁寧に解説

あなたは「会社を辞めたい」と思ったことはありますか？

会社で働くのは大変です。毎日仕事は忙しいですし、上司・部下・取引先などとの人間関係には気を遣います。プレッシャーやストレスに押しつぶされそうになり、思わず「もうこんな会社は辞めてやる」「他の会社に転職しよう」と考えたことがある人は少なくないはず。

ということでこのページでは、今まさに会社を辞めたいと考えている人へ向けて会社を辞めたい理由と理由別の対処法、会社を辞めてもよいケースと辞めない方がよいケース、会社と揉めない辞め方やブラック企業の辞め方などをまとめました。

「会社を辞めたい」という気持ちが頭をもたげてしまったら、ぜひ参考にしてくださいね。
　

「会社を辞めたい」と思う5つの理由

まず最初に、多くの人が「会社を辞めたい」と思う5つの理由をまとめてみましょう。

会社を辞めたい理由
① お金に関する不満がある

「会社を辞めたい」と思ったことがある人に対して「辞めたいと思った理由は？」と聞くと、必ず上位に挙がる理由の1つが「お金(給料)に関する不満」です。

いくら入りたい・働きたいと思った憧れの会社でも、小さな頃から憧れていた仕事でも、働きに見合ったお金、つまり給料がもらえないと、その会社で働き続ける・仕事をし続けるモチベーションは切れてしまいがち。

就職して2年目・3年目あたりまでは我慢できても、それ以降になると任される仕事の責任も重くなる上、結婚や出産・子育てといったようにライフステージの変化によってより多くのお金が必要になることから、お金の面での不満は退職を意識することにつながりやすくなります。

会社を辞めたい理由
② 人間関係に関する不満がある

会社を辞めたいと思う理由として、お金に関する不満と並んで上位に出るもう1つの理由が「人間関係に関する不満」です。

会社は多くの人にとって1日の大半の時間を過ごす場所。職場での人間関係がよくなければ「環境を変えたい」と思うのも無理はありません。

自分が考えを改める・上手く付き合えるように努力する、といった努力や工夫はするべきかもしれませんが、相手のあることなのでこれには限界があります。

学生のようにサボるわけにもいきませんし、小さな会社だと人事異動で人間関係がシャッフルされることも期待できません。

悪い人間関係に我慢して働き続けるには、会社員人生は長すぎますよね。

会社を辞めたい理由
③ 仕事内容に関する不満

「仕事内容に関する不満」も、会社を辞めたいと思う大きな理由の1つ。

「やりたいこと」を仕事にできている人はよいですが、「別にやりたいとは思わないこと」を仕事にしている人は少なくありません。

それでも多くの人は「これが自分の仕事だから」「生活のためだから」「今後やりたいことをやるためのステップだから」などの理由で、自分の中で折り合いをつけて日々の仕事をこなしていくものです。

しかし、どうしてもその仕事が自分に合わない・好きになれない場合、仕事をすることはもちろん、会社に行くこと自体も苦痛になってしまいます。

また自分のスキルやキャリアに合わない仕事をさせられている場合も、会社を辞めたいと思うことが多いようです。

会社を辞めたい理由
④ 評価に対する不満

人間関係が最悪な中でも、やりたい仕事でなくても、給料が安くても、一生懸命働いたことに対して何らかの評価が返ってくれば、まだ報われるというもの。

しかし自分の働きを会社が正当に評価してくれない場合、仕事に対するモチベーション、会社に対する忠誠心は下がるばかりでしょう。

働きぶりが給料やポストなどにわかりやすく評価が反映されない場合、「会社を辞めたい」という言葉が頭をチラついてしまいます。

会社を辞めたい理由
⑤ 社風に対する不満

就職活動や転職活動の際、入りたい会社のことは十分に下調べをし、納得した上で入社すると思います。

しかしその会社の本当の社風・雰囲気というものは、実際中に入ってみないとわからないことが多いもの。

例えば「意外に社長がワンマンである」「全体的にパワハラ気質でそれが許容されている」「忘年会や新年会、社員旅行など全員参加強制のイベントが多く、宴会での出し物も強制される」といった状況は、中々表に出てこないばかりか、面接の際の質問で聞くのも「そんなことを気にしているのか」と思われそうで、不合格になることを恐れて中々聞けません。

結果としてこれらが入社後に発覚し「嫌だなあ・・・」と思うことはよくあります。

多くの場合、何とか折り合いをつけてやっていくのでしょうが、どうしても我慢できない場合、例えばパワハラの標的になってしまって、もはやいじめレベルの仕打ちを受けているような場合などは、当然会社を辞めることが視野に入るでしょう。
　

「会社を辞めたい」と思った時の対処方法（理由別）

次に、前章で紹介した「会社を辞めたい」と思った時の対処方法を、理由別に紹介します。

お金に関する不満の対処法

お金に関する不満というのは、つまるところ「もらえる給料が安い」ということになるでしょう。

お金に関する不満を感じた場合、まず自分がもらっているお金が世の中の平均的な水準と比べてどうか、を調べてみることをおすすめします。

具体的には転職サイトなどで、自分の年齢や業界・業種の平均年収と、自分の年収を比べてみましょう。自分では少ないと思っていても、意外に世の中の平均水準とズレていない、ということはよくあることです。

それでもやはり自分の給料が少ない、と感じた場合、まずは給料を上げるための方法がないかどうかを考えてみましょう。

会社にはそれぞれ社員の評価基準というものがあるはずです。いくら自分が一生懸命働いているつもりでも、それが会社から評価されなければ、給料は中々上がりません。

また意外に多いのが、会社に評価される働きをする一方で会社からの評価を下げるようなこともしてしまっている、というケース。例えば営業成績は上げているものの、遅刻や欠勤が多い、といった具合です。

さらに、評価に関して上司との面談などがある場合、給料を上げるためにはどのようなことが必要なのかをきちんと確認するのも1つの手です。ここで上司からいわれたことをこなせば、会社は給料を上げざるを得なくなります。

以上のように「会社が求めていること」と「自分の働き」を照らし合わせ、ミスマッチを解消していきましょう。

人間関係に関する不満の対処法

人間関係に関する不満は、職場に限らず学校や近隣関係、友人関係など、ありとあらゆるところで生じます。

人間関係の不満の解消法としてよくいわれるのが「人を変えるのは難しいので、自分が変わるのが解決の近道」ということ。職場での人間関係の問題もまずはこの考え方に則って、まずは自分からのアクションで状況が変わらないか、考えてみることをおすすめします。

例えば上司や同僚との折り合いが悪い場合、上司や同僚によく思われない原因がどこにあるのかを考えてみましょう。これは上司や同僚との関係が良好な同僚と自分を比較してみるとわかることが多いでしょう。

その結果、自分に改める点が見つかれば、まずはそこを改めるところから始めてみましょう。上司にマメに報連相（ホウ・レン・ソウ）をせずに自分の判断で動きがちで嫌われている場合は、過剰なくらい上司に報連相を行う、何となく同僚に疎まれている場合は、同僚との会話に積極的に加わってみる、自分から話しかけてみる、といったように、立ち振る舞いを試行錯誤するとよいです。

それでも解決しない場合、ある程度の規模の会社であれば会社を辞める前に異動やチーム替えを模索してみましょう。

仕事内容に関する不満の対処法

今の仕事内容に不満がある場合、今している仕事の「好きになれるポイント」を探すのがおすすめです。

例えば営業をやりたくないのに外回りの営業をさせられている場合、営業先の担当者と楽しく話せるように共通の話のネタを見つける・営業車での移動自体をドライブと捉える・色々な場所で食べるランチを楽しみにする、といったことが考えられます。

また自分のやりたくない仕事は、大抵自分が今まで興味がなかったこと。自分が今まで興味がなかったことに興味を持ち、仕事ができるようになれば、元々自分が興味を持っていたことに比べて仕事の幅が倍に広がる可能性を秘めています。

これは見方を変えればビジネスマンとしての自分の価値を上げる良いチャンス。

メーカー勤務で商品企画をやりたかったのに工場の生産管理に回された、という場合などは、将来、商品企画をやるにあたって生産現場の知識はあるに越したことはない、と考えれば、日々の仕事にも張り合いが出ると思います。

このように、見方を少し変えるだけでも仕事内容に関する不満は多少薄れるはずです。

評価に対する不満の対処法

評価に対する不満がある場合、評価基準を再度確認してみましょう。

多くの会社では昇進や昇給を決める際の評価基準があります。自分への評価が不満な場合、この評価基準と自分の行動を照らし合わせるのです。

自分では一生懸命やっていることでも、会社の評価基準に則ると評価に値しないことであれば、評価がついてこないのは無理もありません。

この場合、自分の行動を会社の評価基準に合わせるように努力しましょう。

会社に明確な評価基準が存在しない場合、働きが比較的評価に直結している同僚の動きをよく研究したり、それでもわからない場合は上司や社長に直接確認するしかありません。

いずれにしても大事なのは、会社の評価基準と自分の行動のギャップを確認し、それを埋めることです。

社風に対する不満の対処法

社風に対する不満の対処法は、残念ながら非常に難しいでしょう。社風を変えるのは社員1人の努力では中々難しく、上司や同僚を巻き込むのも非常に骨が折れるからです。

これは社風を無理に変えようと努力するよりは、社風に合わせられるように自分の妥協点を模索するのが問題解決の近道といえます。

忘年会や新年会、社員旅行といった慣行が苦痛の場合は、思い切ってこれらを企画・運営する側に回ってしまい、少しでも自分にとってベターな形に変えてしまうのも1つの手。

例えば忘年会や新年会は自分が行きたいと思っていたお店でやる・社員旅行は経費削減という名目で自由参加にする・規模を縮小して近場にする・現地解散にする、といったように、変えられるところから変えていけば、意外に賛同者は多く社内の共感や応援を得られる可能性があります。
　

こんな時は会社を辞めてかまわない

次に「会社を辞めたい」と思った人へ向けて「こういうケースなら会社を辞めてよい」というケースを4つ紹介しましょう。

心身の不調が続いている場合

会社や仕事でストレスを感じるようになると、心身にあらゆる症状が表れることがあります。

例えば食欲不振や不眠・気分が落ち込む・笑顔が作れない、といった症状や、しょっちゅう頭痛や胃痛・めまいや吐き気・下痢といった症状が出る、といった具合。

これらの症状が断続的に起きた場合、まずは医師の診断を受けてください。明らかに仕事が原因のストレス性のものだ、と思っても、重大な病気が隠れている可能性があるので、安易な自己診断は禁物です。

仕事のストレスが原因の可能性が高い場合は、できるだけメンタル面の不調に詳しい内科医に診てもらうか、内科に詳しい心療内科で診てもらうのがおすすめ。

仕事が原因で心身の不調に至っている場合、とりあえず数日間仕事を休んで様子を見るのか・一旦会社を休職するのか・思い切って会社を辞めるのか、医師と相談した上で善後策を検討しましょう。

仕事が原因の場合、医師は比較的簡単に「〇日間の休養を要する」といった診断書を書いてくれるため、自分に必要だと思う日数を休んで今後についてゆっくり考えるのもよいでしょう。

そしてどうしても仕事を離れないと心身の不調が解消しない場合は、思い切って会社を辞めてしまいましょう。自分の心身の健康は、仕事を含めた何物にも替え難いものです。

やりたい仕事が決まった場合

やりたい仕事が曖昧なまま今の会社で仕事を続けている人も多いと思います。

しかし今の会社で仕事をしている中で、具体的に「自分はこれがやりたい！」という仕事が見つかった場合、まずは今の会社でその仕事ができるかどうかを考えてみましょう。今の会社でできるのであれば、その仕事ができる部署へ異動できないか、上司に相談してみてください。

今の会社ではやりたい仕事ができない、あるいは異動が叶わない、ということであれば、すぐに転職活動を始めましょう。今の会社でやりたくない仕事を続けるよりは、転職してやりたい仕事をやった方が生き生きとした人生を送れる可能性が高いと思います。

ただし注意点が一つ。転職先が決まる前に先走って会社を辞めてしまうのは、ダメですよ。

環境を変える努力をしても何も改善されない場合

前章で「会社を辞めたいと思った場合の対処法」について紹介しましたが、自身が環境を変えようと一生懸命努力をしても周りが何も変わらない、その結果「会社を辞めたい」と思う気持ちにまったく変化が起きない場合、残念ですが万策尽きた、といえます。

このような場合、それ以上無理に努力をする必要はありません。早々に会社を辞めて、自身に合う環境で仕事をすることをおすすめします。

会社の将来性に不安を感じる場合

社長を始めとする経営陣の経営方針・上司の年収や暮らしぶり・先輩の仕事に取り組む姿勢・これらを巡る会社全体の雰囲気など、会社の将来性を不安に感じることが多い場合は、会社を辞めることを前向きに考えてもよいでしょう。

お手本にならない上司や先輩と一緒に将来性を感じない会社で働いていても、経験やスキルを学べませんし、自身の成長は望めません。
　

仕事を辞めないほうがいいケースも

前章で仕事を辞めてもよいケースを4つ紹介しましたが、ここからは逆に「仕事を辞めない方がよいケース」を4つ紹介しましょう。

大前提として、仕事を辞めるのは「それ以外に現状改善・打破する手段がない時」。逆にいえば、何らかの手段で突破口を見いだせるのであれば、その手段を採ってからでも会社を辞めるのは遅くありません。

しばらく休むことで解決しそうな場合

これは前章の「心身の不調が続いている場合」と関連しますが、心身の不調が続いているものの一定期間の休養で心身の不調が改善しそうな場合は、焦って会社を辞める必要はありません。

有給休暇が取得できるようであればこの機会に消化し、休息に充てましょう。

有給休暇では足りないようであれば、会社に休職制度が設けられているかどうかを調べましょう。

休職制度がある場合、休職できる期間は勤続年数などの条件によって変わりますが、一般的には有給休暇よりも長くなることが多いです。休職制度を使えばより確実に心身の調子を整えることができるでしょう。

やりたい仕事がはっきりしていない場合

やりたい仕事がはっきりしていない場合や、明確な目標が決まっていない場合、会社を辞めてはいけません。

これらがもやもやしたままで会社を辞めてしまっても、転職した先でまた会社を辞めたくなってしまう可能性が高いからです。こうなると無限転職ループに嵌ってしまいます。

さらに、転職の際の面接で「なぜ前の仕事を辞めたのか」「なぜこの会社への就職を希望するのか」などを聞かれた場合、説得力のある答えができないはず。

こういった状況に陥るのであれば、今の会社に留まっている方がまだマシと考えましょう。

会社への不満が人間関係だけの場合

会社への不満が人間関係だけの場合、「逃げたい」という気持ちのままに会社を辞めてしまうのはあまりおすすめしません。

なぜなら人間関係は席替え・チーム替え・部署異動など、上司や会社側の何らかの配慮で解決することがあるからです。

あるいは自分の変化・他人の変化で人間関係が改善することもあります。

ほんの些細なきっかけで変わる可能性があるので、人間関係の不満だけで会社を辞めてしまうのは、もったいないです。

会社への不満が仕事内容だけの場合

会社への不満が仕事内容だけの場合も、すぐに会社を辞めない方がよいでしょう。

仕事内容に不満を抱くのは新卒から2年目、3年目くらいの人に多い傾向がありますが、社会人の仕事はアルバイトの仕事などに比べるとはるかに奥が深いもので、そもそも慣れるのには時間がかかります。

器用な人であれば1年以内に慣れることもあるでしょうが、2年・3年かかることも多いです。今は仕事内容に不満でも、少しずつ仕事に慣れて面白さがわかるようになる可能性があります。
　

会社と揉めない辞め方

「立つ鳥後を濁さず」という言葉がありますが、会社を辞める際はお互いにしこりを残さずに円満退職したいものです。

ここからは、退職時に会社と揉めない「辞め方」を紹介します。

できれば3ヶ月前、遅くとも1ヶ月前までに退職を申し出る

会社を退職する場合、遅くとも1ヶ月前までに直属の上司に申し出るようにします。

その際は、会社の繁忙期は避けるのがベターでしょう。いうまでもなく、繁忙期に社員が抜けるのは会社にとってはダメージだからです。

法律的な話をすると、民法では雇用期間の定めのない場合（＝正社員の場合）、2週間前に申し出れば、会社がそれを受け入れようが拒もうが、会社を辞めることは可能です。会社によっては就業規則でこれより前のタイミングでの退職申し出を規定しているところもありますが、就業規則に法的拘束力はなく、民法の規定が優先されます。

とはいえ後任への引き継ぎの都合などを考えれば、最低でも1ヶ月前、できれば退職の3ヶ月程度前に上司に申し出るのが常識です。

退職時期は可能な範囲で妥協する

会社に退職を申し出ると、普通に働いていた社員であれば大抵引き止めに遭うはずです。

引き止められたとしても、申し出から退職までの間が2週間空いていれば自分の好きなタイミングで辞められます。

とはいえせっかく引き留めてくれているのですから、状況が許せば会社側の意向もできるだけ汲んであげるのがよいでしょう。そうすれば気持ちよく辞めさせてくれるはずです。

引き継ぎはちゃんと済ませる

会社は社員の退職を基本的に止めることができません。逆にいえば社員は絶対に会社を辞められます。

だからこそ、自分の退職後に自分の仕事を受け持つことになる後任者には、仕事がスムーズにできるように完璧な引き継ぎをすることが大切。

具体的には、自分が担当している業務をすべてリストアップした上で、マニュアルを文書に残しておくのがおすすめ。その上で後任者と一緒に仕事を進める期間をある程度設け、挨拶回りが必要なところには揃って挨拶に出向くようにしましょう。
　

ブラック企業はこう辞める！

普通の会社は社員から退職の申し出があれば、退職されるのが惜しい社員なら引き留めはするものの、退職手続きは粛々と進めてくれるはずです。

しかしいわゆる「ブラック企業」の場合、退職を申し出ても聞く耳を持たないばかりか、社員を脅したり、中には暴力を振るってまで会社に引き留めようとするケースもあるようです。

そこで最後に「ブラック企業の辞め方」について触れておきます。

ブラック企業の辞め方
まずは正攻法で退職を申し出る

ブラック企業とはいえ、まずはきちんと上司に退職の意思を伝えてください。運がよければそのまま退職が認められる可能性もあるでしょう。

予想通り退職を拒否された場合、まずは一旦引き下がりましょう。その上で、別の機会を窺って何度も退職したいという意思を伝えてください。

ここで大事なのは、自分の退職意思を明確に上司・会社に伝えるということです。

ブラック企業の辞め方
退職が認められなければ退職届を出す

退職の意思表示をしても退職が認められる雰囲気がなければ、日付入りの正式な「退職届」を提出してください。上司・会社が退職届を受け取らなければ、内容証明郵便で送付しましょう。

退職届のひな形はネットにいくらでも転がっていますので「退職届 ひな形」などで検索、参考にしてください。

前述した通り、民法では雇用期間の定めのない場合、退職を申し出てから2週間後には自動的に退職が成立します。これは会社が退職を拒んでも、です。提出した退職届に日付を入れておけば、その2週間後にはもう会社に行かなくても大丈夫です。

ただし、契約社員や派遣社員のように期間の定めのある雇用契約の場合、この「2週間」の規定は適用されません。しかし「契約から1年以上経過している場合」「会社が了承した場合」「やむを得ない事情がある場合」は契約期間中でも会社を辞めることができます。

ブラック企業による様々な仕打ちが「やむを得ない事情」に該当すると考えられれば、退職が認められる可能性は高いでしょう。

ブラック企業の辞め方
退職代行サービスを使うという手もある

退職代行サービスとは、労働者に代わって弁護士や代行業者が会社に退職の意思を伝えてくれるサービスのこと。

退職の申し出に取り付く島もないような対応をされる場合や、これ以上会社と揉め事を起こすのは精神的に疲れるから嫌だ、という場合などは、思い切って退職代行サービスにすべての手続きを任せてしまいましょう。

2万円程度費用がかかってしまいますが、その代わりに上司や会社と接触することなく、ほぼ100％の確率でスムースに退職できます。

退職代行サービスは今や一般的なサービスで多くの人が利用していますが、もしも「利用するのがちょっと怖い」という場合は、弁護士や労働組合法人が運営している退職代行サービスを利用すると安心です。
　

会社を辞めたい時：まとめ

以上、会社を辞めたいと思う理由とその対処法、会社を辞めてもよいケースと辞めない方がよいケース、会社と揉めない辞め方やブラック企業の辞め方などについて紹介しました。

今や新卒で就職した会社に定年退職まで務めなくてはいけない時代ではありません。本人が望めばもちろんそれでもよいのですが、よりよい環境や条件が得られるなら、むしろ積極的に転職すべきといえます。

ただし「会社を辞めたい」と意識した時は「退職以外の選択肢はないのか」「会社を辞めるタイミングは今なのか」などを1度立ち止まって考えることをおすすめします。それでも「会社を辞めたい」、となった場合は、他の社員に迷惑をかけないように、スムーズな退職を心掛けましょう。

退職が認められない場合、最後の手段として退職代行サービスを使うのも悪くありません。

今回の内容が「会社を辞めたい」と思った人にとって少しでも役立つことを祈っています。

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